地震危険等上乗せ特約の説明 - Part 4

地震はどうやって起こるか?

地震はどうやって起こるか?

2017/10/21

日本で起きている地震は、陸や海のプレートの動きによるものです。

これらは大きく、①海溝型地震 ②活断層で発生する地震

の2つに分けられますが、記憶に新しい

東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)は①の地震

兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)は②の地震

となっています。

 

<活断層で発生する地震>

海のプレートの動きなどによって、陸のプレート内に力が加わり、地震が発生します。

この地震は、人が多く住んでいる場所のすぐ下で起こることもあり、その場合は大きな被害が生じます。

これまで繰り返し地震を起こし、今後も地震が発生すると考えられている断層を「活断層」といいます。

 

<海溝型地震>

海のプレートが陸のプレートの下へ沈み込む時に、陸のプレートの先の方も下に引きずり込まれます。

この陸のプレートがその力にたえきれず、元に戻ろうとする時に地震が発生します。

この地震は巨大地震となることがあり、津波を伴います。

 

マンション全体の共有部分も

マンション全体の共有部分も

2017/10/20

火災保険・地震保険に上乗せして地震の損害を100パーセント補償できる

【地震危険等上乗せ特約】はマンション全体の共有部分に対してもご加入可能です。

その場合、火災保険の商品はサイトに記載のある

「個人用火災総合保険 THEすまいの保険」ではなく、

「マンション総合保険」という商品になります。

お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせフォームは24時間、お電話は平日9~17時

お問い合わせフォームは24時間、お電話は平日9~17時

2017/10/19

【地震危険等上乗せ特約】に関する

お問い合わせ・試算・お見積り・お申込みなどは

サイト内のお問い合わせフォーム(メール)でもできますし、

お電話でのお問い合わせも可能です。(※平日9~17時)

お問い合わせフォームでもお電話でも結構です。

お気軽にお問い合わせください。

保険期間は1年契約だけです

保険期間は1年契約だけです

2017/10/18

【地震危険等上乗せ特約】を付けた火災保険は1年契約だけです。

5年契約など長期契約や6か月契約など短期契約はできません。

損保ジャパン日本興亜の限られた代理店だけで取り扱い

損保ジャパン日本興亜の限られた代理店だけで取り扱い

2017/10/18

「地震危険等上乗せ特約」は損保ジャパン日本興亜の一部代理店だけ取り扱いできます。

そのため「地震危険等上乗せ特約」は損保ジャパン日本興亜社のホームページにも紹介されておりません。

地震危険等上乗せ特約チラシ(損保ジャパン日本興亜提供)

地震危険等上乗せ特約チラシ(損保ジャパン日本興亜提供)

2017/10/17

【1701】地震危険等上乗せ特約のおすすめチラシ(←こちらをクリック)

 

サンプル(見づらい場合は上記リンクをクリック)

 

地震危険等上乗せ特約だけ契約できないか?

地震危険等上乗せ特約だけ契約できないか?

2017/10/17

【地震危険等上乗せ特約】は地震保険のついている火災保険にセットで加入できる特約です。

地震危険等上乗せ特約だけの契約はできません。

他の保険に加入は必要か?

他の保険に加入は必要か?

2017/10/16

損保ジャパン日本興亜の地震による損害でも100%補償できる「地震保険+地震危険等上乗せ特約」は

他の保険(自動車保険・傷害保険・生命保険など)に加入することが条件ではありません。

※某社では他の保険にも加入することが条件になっているようです。

クリエイトジャパンでは他の保険も取り扱っていますが、 火災保険・地震保険・地震危険等上乗せ特約のセットだけです。

この点は安心してご検討ください。

都道府県毎に保険料は異なります

都道府県毎に保険料は異なります

2017/10/15

損保ジャパン日本興亜が提供する「地震危険等上乗せ特約」は

火災保険・地震保険にセットでご加入いただきます。

火災保険・地震保険もそうですが、地震危険等上乗せ特約も

都道府県ごとに保険料が異なります。

サイトには代表的な例しか記載しておりません。

具体的な保険料はお気軽にお問い合わせください。

賃貸マンション所有者の方にも大きな安心を

賃貸マンション所有者の方にも大きな安心を

2017/10/14

火災保険と地震保険とセットで加入することで

地震による損害(火災・流出・倒壊)を全額補償する

「地震危険等上乗せ特約」は賃貸マンションの所有者の方でもご加入可能です。

ただし、店舗専用建物(テナントのみで住居なしの建物)は対象外です。

専用住宅、店舗併用住宅、共同住宅がお引き受けの対象になります。

お気軽にお問い合わせください。